学会会則
『教育行財政研究』論文投稿要領
- 『教育行財政研究』論文には、「自由研究論文」と「研究ノート」が含まれる。
- 「自由研究論文」は、本学会の当該年度および前年度の例会（１月〜12月）において口頭発表したものとする。
- 「研究ノート」は、「自由研究論文」に馴染まない「外国の教育事情の紹介」「文献紹介」「実践報告」「時事評論」等を内容とする。
- 論文は未発表のものに限る。ただし、口頭発表及びその配布資料はこの限りでない。
- 編集委員会が特に指定する場合を除き、「自由研究論文」は、本紀要10頁（46字×37行）以内、「研究ノート」は５頁（46字×37行）以内とする。ただし論文タイトル及び氏名・所属に7行とり、本文は8行目からはじめる。この枚数には、図・表・註・引用文献・参考文献等を含むものとする。著者は、引用文献・参考文献リストを本文・注と別に作成・提出すること。但し、提出は採録決定後でも可とする。引用文献・参考文献リストの書式は、原則として科学技術振興機構のSIST02（http://jipsti.jst.go.jp/sist/pdf/SIST_booklet2011.pdf）に従うものとする。。
- 論文原稿には、（１）英語による論文題目、執筆者名及びその所属、（２）英文アブストラクト（46字×18行）を添付する。
- 原稿はPDFファイルの形式で、電子メールの添付書類として提出する。原稿は、Ａ４版用紙に横書きで46字×37行とし、ワープロソフト(Word、一太郎等)により作成する。審査の上、掲載可と判断された場合、改めて原稿の電子データを電子メールの添付書類として提出する。その際の形式はワープロソフトのままの形式とし、PDFファイルは認めない。
- 論文の投稿については、紀要編集委員会に対して毎年11月30日17時までに投稿の意思表示（所定の申し込み用紙による）をし、１月10日17時までに原稿を提出するものとする。
- 本誌に掲載された論文等の著作権については、本学会に帰属する。また、著作者自身が、自己の著作物を利用する場合には、本学会の許諾を必要としない。採択された論文等はオンラインで公開される。
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